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２０２３年６月２日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース All About「みじめな「おひとり様老後」にしないためには、どうする？
大沼 恵美子（ファイナンシャルプランナー、年金アドバイザー）
2021年単独世帯は、65歳以上の者のみが住む世帯に限ると5割近くを占めました（国民生活基礎調査の概況）。おひとり様のみじめな老後を避けるための策を「お金」と「つながり」から考えました。
© All About, Inc.
65歳以上の高齢者のみが住む世帯は、ほぼ半分が単独世帯
2018年（平成30年）「日本の世帯数の将来推計（全国推計）（国立社会保障・人口問題研究所）」は、世帯主が65歳以上の世帯のうち、単独世帯が占める割合を2025年35.7％、2040年40.0％と予測しました。
ところが、2021（令和3）年「国民生活基礎調査の概況」（厚生労働省））によると、2021年6月3日時点で、65歳以上の高齢者のみの世帯においては、単独世帯がほぼ5割に達したことがわかりました。おひとり様時代は猛スピードで近づいています。
前出の「国民生活基礎調査の概況」（厚生労働省））によると、全世帯の29.5％を「単独世帯」が占め最多です。高齢者世帯（＊）に限っても、最多は「単独世帯」で49.3％（男性17.6％、女性31.7％）です。
（＊）高齢者世帯：65歳以上の者のみ、またはこれに18歳未満の未婚の者が加わった世帯
2022年に生まれた赤ちゃんは過去最低の79万9728人。一方で平均寿命は延びています。少子高齢化は予測を上回るハイスピードで進んでおり、将来的に現在のような高齢者福祉を受け続けることは難しいでしょう。
「お金」への対応策：生活資金の目安は女性1400万円強
おひとり様世帯が増加し続けている中で、みじめなおひとり様の老後を避けるために、どのくらいの老後資金を備えればよいのか対策を考えていきましょう。
総務省「家計調査報告（家計収支編）・2022年（令和4年）単身世帯詳細結果表」によると、65歳以上の高齢単身無職世帯の家計収支（月額）は次の通りです。
・実収入：13万4915円（うち社会保障給付12万1496円）
・消費支出：14万3139円
・非消費支出（直接税と社会保険税）：1万2356円（※）
もう少し詳しく、65歳以上の単身世帯の男女別の消費支出を見てみましょう。
・男性：178万7016円（14万8918円／月）
・女性：178万7652円（14万8971円／月）
これに、前述の（※）非消費支出の年額14万8272円（1万2356円／月から換算）を加えた年間支出は、男性が193万5288円、女性は193万5924円。年間の生活費の目安は194万円ということになります。
一方、収入の要である公的年金受給額、65歳以上の厚生年金保険（第1号）老齢年金受給権者の年金額（基礎年金を含む）は、男性202万8072円、女性131万1132円です（「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」（厚生労働省）より）。
・男性：202万8072円（16万9006円／月）
・女性：131万1132円（10万9261円／月）
老後資金の算出では、老後期間をどのくらいにするかが非常に重要なポイントです。「令和3年簡易生命表の概況（厚生労働省）」によると、90歳まで生存する男性は約28％、女性は52％。女性は95歳までの生存率が約27％です。ここから老後期間を、男性は25年（65～90歳）、女性は30年（65～95歳）として、準備すべき老後の生活資金を計算しました。
準備すべき老後の生活資金（計算式＝（年間支出－年間収入）×老後期間）は、男性は0円（約603万円の黒字＝生活資金は年金で賄える）、女性は約1430万円となります。
・男性（老後25年）：（178万7016円－202万8072円）×25年＝0円（約603万円の黒字）
・女性（老後30年）：（178万7652円－131万1132円）×30年＝1429万5600円
算出したのは、一般に現役時代の70～80％といわれる「基本的生活費」です。安寧な老後を過ごすためには、医療・介護費用や余暇費用などの予備資金も必要です。特に医療・介護費用は、2人以上の世帯に比べ、どうしても他者に頼らざるを得ません。その分だけ少し多めに見積もる必要があります。
男性の多くは、老後の生活費は年金で賄い、万一の支出は退職金で対応できそうです。一方、女性は「老後資金約1430万円＋予備資金（1000万～2000万円程度）」を退職金でカバーするのはかなり難しいと考えられるので、周到な準備が必要です。
対策は、「支出削減＋貯蓄＋収入アップ」の実行につきます。
まずは固定費（通信費や保険料、家賃等）や交際費、使途不明金の支出内容と支出額を定期的にチェックし、生活をシンプルにしましょう。
貯蓄は、自分の収入や能力に応じた金融商品、例えば私的年金・保険商品・外貨預金・預貯金・投資信託・金・株式などでコツコツと蓄え運用します。
収入アップは、少し長く働くことや副業・リスキリング（学びなおし）などでの可能性を考えてみましょう。70歳くらいまで細く長く収入を得る道につながれば最高です。
また、老後資金と同じく、いえそれ以上にコツコツと時間をかけて作り上げる必要があるのが「つながり」です。
ITスキルは「生存のためのつながり」への必須ツール
「つながり」のイメージはコロナ禍を境に激変しました。新型コロナウイルス感染症対策として、外出を最小限に絞り込んだこの数年、IT弱者もテレビ電話・ビデオ電話・メールなどで遠く離れた子どもや孫、友人知人と交流を深め、ネット経由で必要な物資や情報を入手・発信するようになりました。
人間には「生存するためのつながり」が必要ですが、「生存のためのつながり＝親戚・友人知人・近隣の人」から人や距離の縛りが消えたのです。ITスキルは、おひとり様を孤独や孤立の恐怖から解放し、おひとり様の生活を支え、社会や人やモノとつながる必須ツールになりました。
とはいっても、ネットでは構築できない「つながり」があります。それは生活や身体のサポートを受けるための「生存するためのつながり」、そして死後の整理のためのネットワークです。「どこ（誰のそば）に住むか」の選択は、このネットワークの中で生きるための選択でもあります。終の棲家は、現在の家だけでなくケアハウス、有料老人ホーム、シニア向け賃貸住宅、サービス付き高齢者向け住宅など多種多様です。
生活や身体サポートに関しては、介護保険を中心に公的なサービス内容や利用費用等に加え後見人制度についての知識も不可欠です。そして、介護・看取り・死後整理に対する考えを、サポートしてくれる親族や友人、地域包括センターの担当者、後見人などに素直に伝えて、それが実現可能な居場所を元気なうちに探すといいのではないでしょうか。
シンプルが一番！
最後に、安寧な老後には、生活スタイルと思考の見直しも必須です。終の棲家への転居や死後整理を考慮して今から生活スタイルを整え（＝生前整理）、「比較」「執着」「義理」などを手放して人間関係や家計をシンプルにしましょう。無駄な支出が減り、豊かで平安な老後につながりますよ。「Simple is Best」ではないでしょうか？
文：大沼 恵美子（ファイナンシャルプランナー、年金アドバイザー）
大沼FP・LP設計室代表。FPとして2002年に独立開業。「健康は食のバランスから、貯蓄は生活のバランスから」という考えを提唱する。企業や地方自治体等の各種セミナーやFP資格取得講座、福祉住環境コーディネーター資格取得講座の講師も務める。
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２０２１年５月６日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース All About「アナタは金持ち老後・貧乏老後どちら。
定年・退職のお金／シングルの老後に必要なお金の知識
豊かな「おひとりさま老後」のためにすべき2つの対策
国立社会保障・人口問題研究所（2019年）によると、2040年には65歳以上世帯のうち単身者世帯が30％以上（15都道府県では40％超）になります。おひとりさまの老後資金を算出し、併せて、安心して老後を過ごすために必要なことをご紹介します。
執筆者：大沼 恵美子
キーワードは「お金」と「孤立」
おひとりさま老後は「孤立」への対策も欠かせない
おひとりさまが安心して老後を過ごすためのキーワードは2つ。1つは「お金」、もう1つは「孤立」です。
「お金」は生きている限り必要なもの。だから、誰もが老後を見据えてコツコツと貯めているのです。では「孤立」に対しては？ 現役時代は「孤立」なんて関係ない、「何それ？」という人が大多数でしょう。でも70歳、80歳の自分を想像すると……。
「年をとる」ということは、「今までできていたことが1つずつできなくなる」「身体のどこかに不具合を感じるようになる」ということです。それがあるレベルを超えると、少なからず誰かの助け――見守りや介助――が必要になります。その「誰か」がいない、頼めない……「孤立」。それは恐怖に近い感覚かもしれません。だからこそ、おひとりさまはお金と時間をかけて「孤立しない」ための準備をしなければならないのです。
では統計を基に、おひとりさまが必要とする老後資金と、「孤立」への対応策を考えていきましょう。
「お金」への対応策：生活資金の目安は682万円
総務省「家計調査報告（家計収支編）―令和2年（2020年）単身世帯詳細結果表―」によると、 65歳以上の高齢単身無職世帯の家計収支（月額）は次の通りです。
実収入：13万6964円（うち社会保障給付12万1942円）
消費支出：13万3146円
非消費支出（直接税と社会保険税）：1万1541円
⇒1カ月あたり7723円の不足
このデータを基に、65歳で退職して90歳まで生きるおひとりさまが、老後の生活資金として準備すべき額を計算すると、およそ232万円になります。
不足分×12カ月×（90歳－65歳）＝7723円×12カ月×25年＝231万6900円
社会保障給付＝公的年金等とすると、毎月の公的年金で不足する金額は2万2745円。65歳～90歳の生活資金は約682万円になります。
不足分×12カ月×（90歳－65歳）＝2万2745円×12カ月×25年＝682万3500円
男女別では、女性のほうが老後資金が多い
では、男女別にもう少し詳しく見ていきましょう。同調査によると、65歳以上の単身世帯の男女別消費支出はほぼ同額です（非消費支出を含まず）。
男性：年間164万3076円（月額13万6923円）
女性：年間167万3004円（月額13万9417円）
これに非消費支出（直接税と社会保障税）の13万8492円（月額1万1541円）を加えた年間支出は、男性が178万1568円、女性は181万1496円。年間の生活費の目安は180万円ということになります。
一方、収入の要である公的年金受給額は、「令和元年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」（厚生労働省）によると、65歳以上の厚生年金保険（第1号）（※）老齢年金受給権者の年金額は次の通りです。
男性205万5660円
女性130万5756円
（※）第1号厚生年金保険被保険者とは、厚生年金保険の被保険者のうち、民間の事業所に使用される者。企業年金（企業型年金、確定給付企業年金及び厚生年金基金）の加入資格要件である。
平成27年10月に旧共済年金が厚生年金に統合された際、被保険者の分類がなされ、従前の厚生年金被保険者の類型に属する者が第1号厚生年金被保険者とされ、旧共済年金の加入者が第2号厚生年金被保険者（国家公務員共済）、第3号厚生年金被保険者（地方公務員共済）及び第4号厚生年金被保険者（私立学校共済）とされた（企業年金連合会）用語集より）。
老後25年間（65歳～90歳）に必要とする生活資金（計算式＝（年間支出－年間収入）×25年）を計算すると、男性は約685万円の黒字（＝生活資金は年金で賄える）です。一方、女性は約1264万円を準備する必要があります。
男性：（178万1568円－205万5660円）×25年＝0円（約685万円の黒字）
女性：（181万1496円－130万5756円）×25年＝1264万3500円
女性がこれほど多額の老後資金を準備する必要があるのは、公的年金額が少ないからです。男女の賃金格差は年金格差となり老後にも大きく影を落とし続けます。
算出したのは、一般に現役時代の70～80％程度といわれている「基本的生活費」です。安心で楽しい老後を過ごすためには、医療・介護費用やレジャー費用、交際費などの予備資金を上乗せする必要があります。特に医療・介護費用は、2人以上の世帯に比べ、どうしても他者に頼らざるを得ません。その分だけお金を必要としますので、少し多めに見積もることをお勧めします。
70歳まで現役！老後資金の準備に余裕？
現役期間が65歳まで延びたことで、無年金の期間が短くなった
「準備すべき老後の生活資金額が思いのほか少ない」と驚いた人もいるのではないでしょうか。これは2013年4月施行の「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律の一部を改正する法律」が、企業に原則65歳までの雇用を義務づけた結果です。
これまでは60歳でリタイアした後の数年間、つまり公的年金が給付開始される年齢までの空白期間の生活資金を準備する必要がありました。しかしこの改正により現役期間が延び、その分老後期間（＝リタイア後の期間）が短くなります。その結果、準備すべき老後の生活資金はだいぶ少なくなりました。
さらに2021年4月、70歳までの就業機会の確保を企業の努力義務とする「高年齢者雇用安定法」の改正案が施行されました。これにより「70歳現役社会」が現実のものとなり、老後資金準備の圧力から解放される人がさらに増えそうです。
50歳代の貯蓄額1000万円以上は34％
前出の計算で、老後の基本的生活費として少なくとも女性は約1265万円が必要となりました。では、50歳代のおひとりさまの金融資産保有額を見ていきましょう。
金融広報中央委員会が令和2年に行った「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）」によると、金融資産を保有する世帯の平均値は1044万円（前年1059万円）、中央値は300万円（同300万円）です。
50歳代に限れば、平均値は1601万円（前回1496万円）、中央値（※）は622万円（同420万円）、貯蓄額が500万円～1000万円未満は18.4％（同11.6％）、1000万円以上は34.4％（同35.5％）です。
【50歳代の金融資産保有額（金融資産保有世帯）】
100万円未満：17.6％（21.4％）
100万円以上500万円未満：24.5％（27.8％）
500万円以上1000万円未満：18.4％（11.6％）
1000万円以上2000万円未満：14.2％（13.7％）
2000万円以上3000万円未満：7.3％（8.1％）
3000万円以上：12.9％（13.7％）
無回答：5.2％（3.6％）
（ ）内は前年（令和元年）の数値
＊公表データをそのまま転載した。合計は100.1％となっている。
ちなみに60歳代では、1000万円以上保有が45.5％（前回42.6％）、うち3000万円以上保有は19.5％（同19.1％）で、1000万円以上保有の43％を占めています。中央値（※）は860万円（同845万円）です。
（※）中央値とは、調査対象世帯を保有額の少ない順（あるいは多い順）に並べたとき、中位（真ん中）に位置する世帯の金融資産保有額のこと（金融広報中央委員会）。
なお、50歳代・60歳代で金融資産を持っていない世帯は、それぞれ41.0％、29.4％に上ります。
「孤立」への対応策：信頼のネットワークを築いておく
ペットもおひとりさま老後を支える大切な仲間
「孤立しない」とは、万が一のときやサポートが必要になったとき、呼べば駆けつける距離に3人程度、相互扶助の人がいることを意味します。それは、親族とは限りません。隣人でも友人でも施設でも、「あなたの気持ちを理解してサポートしてくれる」という信頼のネットワークがあなたを「孤立」から守ります。
おひとりさまにとって「どこ（誰のそば）に住む」の選択は、ある意味「終の棲家」の選択ともいえるでしょう。できれば現役時代に「どこ（誰のそば）に住む」を検討し、リタイア後できるだけ速やかに実行することが、「お金・体力・気力・適応力」の面から望ましいと思います。
ネットワークの相手は、 気の合う兄弟姉妹やその家族、気の合う仲間たち、近隣の人たち、などが考えられます。
ネットワークづくりはケア施設も含めて検討を
近隣に「ケアハウス」が建設されることを知った姉が、遠く離れて住む60歳代のおひとりさまの妹に連絡。妹は「入院や要介護でのサポートの不安から開放されるし、入居費用も今の家賃程度なので老後資金への影響はそれほどない。今の年齢なら、新天地で友人も作れるだろうし、本当にラッキー！」と、即入居の手続きを取った姉妹がいます。
ケアハウス以外にもシルバーハウジングやグループリビング、コーポラティブハウス、サービス付き高齢者向け住宅、有料老人ホーム、まだわずかですが仕事付高齢者向け住宅（経済産業省「健康寿命延伸産業創出推進事業」）、最近増えてきた大手住宅メーカーのシニア向け賃貸住宅などなど、ネットワークを組む人と望ましい住まい方やサポートの方法などについて、費用を含めてじっくり話し合いましょう。
もちろん、ネットワークを作るだけでは不十分です。それをサポートする公的介護保険制度、地方自治体や社会福祉協議会の高齢者福祉政策等への知識も必要です。さらに、高齢者対応の最前線である地域包括支援センターを時々訪れ、気兼ねなく相談したり話し合える関係を構築しておくとより安心です。
自立したおひとりさま老後には断捨離が欠かせない
「子どもに介護の負担をかけたくない」「時間や住居面から子どもに介護は期待できない」など、子どもに老後の支援を期待しない（できない）人が増えています。誰もがいつかはおひとりさまになる時代、ということなのでしょう。
これからは、自前のネットワークを活用しながら、できるだけ長く自立することが求められます。義理や見栄に使っているお金を断捨離して、サポートし合い本当に繋がっていたい人たちとの絆を強めることに使いましょう。それが、自由で平和で豊かな自立したおひとりさまの老後に繋がる、と思います。
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２０２１年９月４日 All About「定年・退職のお金／老後の生活設計・ライフプラン
アナタは金持ち老後・貧乏老後どちら？ 決定的な違い3つ
現役時代の収入や資産がたくさんあったはずなのに、老後は家計に苦しむ人、かたや現役時代の収入や資産は多くないのに、老後は余裕を持って生活できている人。金持ち老後・貧乏老後、その違いは何なのでしょうか？
執筆者：福一 由紀 ファイナンシャルプランナー / 仕事・給与ガイドガイド
現役時代の収入や資産がたくさんあったはずなのに、老後は家計に苦しむ人がいる一方で、かたや現役時代の収入や資産は多くないのに、老後は余裕を持って生活できている人。金持ち老後・貧乏老後、その違いについて解説します。
【ガイドの福一さんが金持ち老後と貧乏老後について解説します】
【老後破綻する人の特徴はコチラ】
貧乏老後の特徴・その1
貧乏老後の特徴の1つ目としては、「受け取る年金額が少ない」です。老後の生活の収入源は年金のみという人も多いでしょう。この年金額が絶対的に少ないとなると、安定した生活設計が難しくなります。生涯受け取ることができる年金は、老後の生活設計に一番重要な収入となります。年金額が少ないと、老後の生活はかなり厳しいものになるでしょう。
貧乏老後の特徴・その2
貧乏老後の特徴の2つ目は、「老後は○○すべき」と思っている人です。現役時代はしっかり働いたので、老後生活を思いっきり満喫して楽しい時間にしようと考えていると、思わぬ落とし穴にはまりますよ。
例えば、「老後のために自宅は大規模リフォームをしないといけない」「元気なうちは年に2回は海外旅行をするのが当たり前」「趣味は2つ以上持ち、毎週習いに行くべき」……など。現役時代にできなかったあれこれを、リタイア後にやるべきと思い込んでいると、思わぬ出費が続き貯蓄が底をついてしまうという事態もあり得ます。特に、現役時代に高収入だった人が陥りやすいので注意しましょう。
貧乏老後の特徴・その3
貧乏老後の特徴の3つ目は、「老後も一定の高額支出が続く」場合。一番厳しいのが賃貸住宅の場合。生涯、家賃を支払い続けることは、毎月の支出を大きく増やすことになってしまいます。マイホームの場合でも、住宅ローンの返済が続く人は注意が必要。また、リタイア後も子どもの学費を負担したり、子どもの生活費を援助するなどの出費が続くと老後の生活費は厳しいものになるでしょう。
金持ち老後の特徴・その1
一方、金持ち老後の特徴として1つ目は「上乗せ年金が充実していること」です。公的年金が高額であればひとまず安心ですが、さらにその上乗せとして企業年金や個人型確定拠出年金「iDeCo」などで、しっかりと老後資金を準備していると、公的年金の受給開始を遅らせ、繰り下げ受給として年金受給額を増やすことができます。例えば、2022年4月から75歳まで年金受給を繰り下げることが可能になりますが、75歳まで繰り下げると84％も年金額が増えます。人生100年時代といわれる今、年金をいかにたくさん受け取れるかが金持ち老後への第一歩です。
金持ち老後の特徴・その2
金持ち老後の特徴の2つ目は「生活費の大半は年金でまかなえる」こと。生活費が年金でまかなえるとなれば、基本的には老後のために貯めた資金は減らないことになります。これは大きな安心ですよね。現役時代に準備した老後資金を、医療費や介護費用などのイザという時のためにとっておくことができます。また、使い過ぎには十分に注意が必要ではありますが、旅行に行くなどのレジャー費も計画的に使いやすくなります。とても、充実した老後生活が送れるのではないでしょうか？ 生活費を抑えて年金の金額内におさめるのが大切です。
金持ち老後の特徴・その3
金持ち老後の特徴3つ目は「第2の収入があること、または、潤沢な老後資金があること」です。公的年金以外にも収入があると、生活設計がガラリと変わります。例えば、年金を受給しながらでも少しずつ働くと、家計の赤字を防いだり、レジャー費用にまわしたり、また、さらに貯蓄ができるかもしれません。健康面で働ける間は働くというのは、金持ち老後への近道といえるでしょう。また、賃貸不動産を所有して家賃収入が得られる、保有している株からの配当金があるなどの場合は、体力や健康面での心配をすることなく収入を得ることができます。また、老後の資金をたっぷり貯められた人も、間違いなく「金持ち老後」となるでしょう。
貧乏老後にならずに、金持ち老後になるために一番大事なこと
このように、貧乏老後と金持ち老後には、それぞれ特徴があります。貧乏老後にならずに、 金持ち老後になるために一番大事なことは「老後の生活を予測し、身の丈に応じた生活設計をする」ことです。老後の収入の大きな柱になる年金収入を知り、少なければ繰り下げ受給などを駆使して少しでも年金額を増やす。生涯受け取れる年金収入を確保することは、人生100年時代といわれる今、安定した老後の生活設計には欠かせません。
また、いくら年金収入が多くて老後資金がたっぷりあっても、支出が多ければ一気に貧乏老後となります。それを防ぐためには、やはり支出のコントロールが大切です。日々の支出はもちろん、旅行や趣味などの特別支出まで計画的に管理できると、手持ちの老後資金を減らすことなく、医療費や介護費用が必要になったときも安心して暮らせる金持ち老後になることでしょう。
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