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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本人は、宗教を持ってくいるかと聞かれると誇らしげに「無宗教」と公言し、神を信じているかと聞かれたら真顔で「神を信じていない」と答える。
世界で「無宗教」と「神を信じていない」と答える事は、自分は犯罪者以下の共産主義者か悪魔崇拝者であると事を認めた事である。
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衰退していく日本神道。
減少していく神社。
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男性宮司後継者がいない神社は、家族の中の女性（妻か娘）が宮司となった。
女性宮司後継者もいないと神社は、無人神社となり、氏子がいなくなれば伝統的祭りも廃止され。
徐々に増え始める、廃社と由緒ある祭祀の消滅する。
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参拝者の少ない神社は収入が乏しく祭祀を行う神主にプアー神主が増加している。
神社参拝する日本民族日本人が激減すれば、神職の収入は減り生活はさらに貧困化して神社の祭祀どころではなくなる。
日本民族日本人が激減する事で、全国の神社数も減少する。
日本の神社には、崇拝する参拝者はいるが信仰する信者はいない。
日本神道は、表面的には参拝者が多く安定しているように見えるが、その実態は収入が激減し衰退して行っている。
現代教育は、マルクス主義的反宗教無神論から宗教を教育から切り離す教教分離の原則から、日本神道・神社神道を教育の現場から排除した。
宗教・精神の多様性から、少数派のキリスト教・イスラム教・その他の言い分を擁護し、多数派の日本神道や日本仏教の説明を抑圧し、歴史的な偉人では日本神道や日本仏教ではなくキリスト教の聖人・を取り上げた。
それは、多数派と少数派の共存ではなく、少数派の権利と言い分に対して多数派が尊重し譲歩する並立である。
人間性のグローバル化として、世界に通用する人間力を強める為に、外国人との会話の為に日本だけで通用する日本神道や日本仏教の言葉ではなくキリスト教『聖書』の喩えを子供達に教えている。
ローカルな民族宗教に過ぎない日本神道や日本仏教の話は、グローバルな普遍宗教が信じられている世界には通用しないし理解されない。
道徳・倫理教育の精神的な拠り所は、日本神道や日本仏教ではなくキリスト教で行われている。
青少年がよく読む宗教関連本は、キリスト教関係の書籍であって日本神道や日本神道の書物ではない。
宗教関係の映画や物語も、キリシタン関連の作品が多く、日本神道や日本仏教関連の作品は極端に少ない。
現代的な反宗教無神論のマルクス主義的教育を受けた子供達と近代的な一神教のキリスト教的教育を受けた子供達が、将来の人口激減時代に突入する日本に増えていく。
そして、大量の外国人が移民してくれば、彼らは日本神道は日本仏教に興味も関心もなく敬意も持たないだけに、日本の宗教界・精神世界は根底から地殻変動が起きて激変する可能性がある。
将来。日本民族日本人が激減すれば、日本神道は衰退し消滅するかもしれない。
反日的周辺諸国の外国人による、日本国内での宗教テロが徐々に増え始めている。
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２０１６年９月１５日号 週刊新潮「皇室よりも後継ぎに苦労している神社界『女性宮司タブー』 入江吉政
女性の神職もいる神社界にあって、女性の後継者を阻むタブーがある。なぜ彼女たちは資格があるのに宮司として認めてもらえなかったのか。天下り先を確保したい神社本庁の思惑と、後継者に悩む神社界の現状……
一昨年、『日本創成会議』は、少子化の影響で２０４０年には、全国の自治体の約半分が消滅するという予測を発表した。
このニュースは日本中にショックを与えたが、宗教界も例外ではない。國學院大學の石井研士教授はこれを受けて、将来、約３５％の宗教法人が存続困難という概算を公表。それによると、『神社本庁』傘下の神社でも４１％もの社が消滅するというのだ。
日本には、大は伊勢神宮から横丁の〝お稲荷様〟のような小さな祠まで含めると神社が２０万近くあると言われている。
そのうち、比較的大きな『神社本庁』傘下の神社は約７万９，０００社。神社の代表者である宮司の数は１万３００人で、これが、そのまま宮司が常駐している神社の数となる。残りの６万８，７００社は宮司がいないことになるが、現状では１人の宮司が複数の神職を兼務しており、なかには数十の〝無人神社〟を束ねる宮司もいるのが実態だ。
近年では『パワースポット』や『御朱印』ブームもあって、ファッション誌などで紹介される有名神社には若い女性たちがこぞって訪れる。その一方、宮司もいない、さびれた神社がじわじわ増えており、神の世界にも『格差』が広まっているのだ。
ここで『神社本庁』について説明しておこう。この組織は、伊勢神宮を〝本宗（ほんそう）〟とし、全国の傘下神社を包括する宗教法人である。敗戦の翌年、国家神道解体を推し進める占領軍から神社を守るため、全国の有力神社が『神社連合』に参加するという形でスタートした。
その下には都道府県ごとの神社を管轄する『神社庁』が置かれ、設立から７０年近く経った今では、傘下神社（被包括神社）の宮司の人事権まで握るほどの力を持っている。
ちなみに、靖国神社、日光東照宮、伏見稲荷大社などは、その成り立ちなどから『単立神社』と呼ばれ、神社本庁の傘下ではない。明治神宮は０４年、いったん離脱したが、後に復帰している。
堅苦しいように見える神社の世界だが、宮司は『女人禁制』ではない。
神社本庁の規則でも神職（註・巫女のことではない）に性別はなく、最近で『女子神職会』はという親睦団体もある。実際、その地域で最も格の高い『一の宮』と言われる神社に、女性宮司が就任しているケースもあるのだが、
『それでも、大きな神社や社格の高い神社では、代々宮司を務めてきた家系でも女性宮司の就任が認められないケースが後を絶たない』
とは、首都圏の大きな神社で神職を務める関係者だ。
『とくに天皇家と近い〝勅幣社〟において、女性が後継者になれることはまずありません。それも神社本庁が強引に介入して、トラブルを引き起こすケースもあるのです』
女性進出が当たり前の世の中で、神社界の奥にどんなタブーがあるのだろうか。
……
女性を任命することはない
……
別表神社
……
明治時代、国が定めた神社（官国幣社）の宮司には法律によって男性しかなれなかった。戦後に発足した神社本庁でも、当初の規則には〝２０歳以上の男子〟と明記されている。
『しかし、戦争で男性の数が極端に減ってしまったことから、妻や娘が宮司にならないと維持できないところが出てきたのです。各地の神社から女性の神職も認めるべきだと言う声が上がり、神社本庁は数年後に女性宮司を認めるようになった。その後の女性の神職の活躍は目覚ましく、無人の神社が増えている昨今では、女性の神職がいたことで、廃社となることを避けられたケースもあるのです』（前述の神職を務める人物）
こうした経緯があるにもかかわず、前述のように『女性宮司』の就任を巡ってトラブルが起きるのはなぜなのだろう。
先に登場した『宇佐神宮』の到津克子（いとうづよしこ）氏の知人は、騒動の後ろに、神社本庁の〝意図〟が透けて見えるという。
『大きな神社だと、氏子の間にも〝女性宮司には任せられない〟というムードがあるのも事実です。そこに神社本庁が目を付けた。広大な敷地を持つ宇佐神宮には、１４０億円近い資産があるといわれています。神社本庁は神社の中央集権化を進めており、資産のある宇佐神宮を、この際〝天下り先〟として確保したかったはず。そのために、女性の宮司は認めないと言い出したのです』
また、別の神社関係者によると、後継者を巡って神社本庁が介入するのは、勅祭社のほか、『別表（べっぴょう）神社』と呼ばれる神社も多いという。
『別表神社とは、神社本庁が特別規定で選んだ有力神社のことで本庁が人事に直接介入できます。勅祭社と同様、資産が多く、宮司の年収も高い。一部上場企業みたいなもので、神社本庁にとって絶対に手放したくない〝天下り先〟なのです』
先の神職を務める関係者によると、
『「大喪の礼」など重要な皇室行事の際に、従者の服の材料を作る別表神社が徳島県にあります。全国に数ある神社の中でも、天皇家と結びつきの深い神社です。ここの宮司も娘も後継者になることを希望していました。そこで、３年前に具申したのですが、神社本庁にあっさり却下されてしまいました』
表面化こそしていないが、女性の後継問題を抱える〝予備軍〟は全国にある。たとえば、茨城県で１、２を争う規模の別表神社も宮司の後継候補は一人娘。
『このまま今の宮司が亡くなれば、将来、神社本庁の介入があるかも知れません。神社の年間収入が１０億円以上あるからです。父親の宮司は婿を迎えて継いでもらおうとしたのですが、うまくいかなかった。〝宮司家は私の代で終わりだと思います〟とこぼしていました』（同）
そこで、神社本庁に女性神職の後継者問題について質すと、
『神社本庁は、そうしたことに公式の見解は出していません』
と答えるのだった。
増える『兼業宮司』
だが、神社界を見渡せば、一部の有力神社を除いて懐は寒くなる一方だ。
たとえ名門神社であっても格式や伝統があるだけでは食べていず、経営難に陥ったり、祈?やお守りの販売などの本業が行き詰まって廃業したりすることもある。
神社業界の専門誌『神社新報』（０９年３月９日付）＝神社本庁系＝によると、神職の兼職率は、宮司が４２．５％、その後継者になると６８．３％にも上っている。祭祀だけでは暮らしてゆけず、他の仕事で生活を支えている『兼業宮司』が増えているのだ。
神社のなかには、敷地を使ってマンションや老人ホーム、駐車場、冠婚葬祭の式場などの事業にも進出しているところも多い。最近では神社のネット化も進み、お札や受験グッズ、御朱印などもネットで買える神社がある。ところが、神社本庁はこうした独自の活動を良しとせず、最近では〈信仰の尊厳を損ないかねない〉として、自粛を通達している。
ところが、神社本庁の締め付けに猛然と反旗を翻すところも出てきている。たとえば、石川県の『気多大社』のケースだ。
ここは能登の『一の宮』という高い社格を持つ神社だが、０６年に宮司の人事をめぐって、神社本庁と対立し、法廷闘争の末に本庁から離脱を勝ち取っている。現在は、神社本庁とは関係のない『単立神社』として、女性誌に広告を出し、恋愛祈願を電子メールで受け付けるなど『縁結びの神社』を積極的にアピールしている。その結果、全国から若い男女の参拝者が増えている。
『神社本庁が一番恐れているのが、こうした宮司たちの造反なのです。傘下の神社から追随する者が出てこないように、何かあれば宮司の任命権を駆使して意のままにしようとする』（同）
女性宮司を巡る後継者トラブルも、一皮めくれば宗教人口が減少するなかで起きた権益争いなのかも知れない。だが、『神社と神職を守ることができなくなった組織』と見られたとき、神社本庁は今のままでいられるだろうか」
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女性宮司によって救われる神社。
社格が高く巨額な資産を持つ神社の神職を天下り先として確保したい神社本庁は、男性後継者がいない神社の対して「特任宮司」を後継者として派遣した。
女性宮司否定派の氏子は、血が繋がる娘を後継宮司にする事に猛反対し、神社本庁が派遣してくる血の繋がりのない男性を新宮司にする事に賛成した。
先祖が祭神として祀られている由緒ある神社の宮司職・神職を、昔から神縁のある血の繋がった一族の女性に引き継いで貰うのか、神縁も血の繋がりもない赤の他人の何処の馬の骨とも分からない男性に継がせるのかである。
それは、天皇の継承・皇室の存続という皇統消滅の危機が騒がれている、女性天皇・女系天皇即位問題と女系宮家創設問題に通じるところがある。
将来、神話に基づいた血の繋がった皇族が日本の天皇に即位するのか、生物学分類上の人類で血の繋がらない人気者が日本の天皇に即位するのか。
継承の正統性を、神話に基ずく宗教に求めるのか、神話・宗教を排除した科学に求めるのか。
日本国憲法と皇室典範が、天皇家・皇室・皇族の存在意義を定めている。
立憲国家である日本では、自由を法律で制限された天皇家・皇室・皇族のあり方は立法府の議会と行政府の政府が承認している。
その国会議員を選挙で選んでいるのは国民である。
国民主権、主権在民が、日本国家の大前提である。
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８月２６日 産経ニュース「二階俊博氏、女性天皇を容認 自民幹部初「国民に違和感ない」
自民党の二階俊博幹事長は２５日のＢＳ朝日番組の収録で「女性尊重の時代に、天皇陛下だけ『そうならない』というのは時代遅れだ。そうと決まれば国民には違和感はないと思う」と述べ、女性天皇を容認する考えを示した。現在の自民党幹部が女性天皇の容認に言及したのは初めてで、今後議論が活発化する可能性がある。
二階氏は収録後、記者団に対し「トップが女性の国もいくつかある。何の問題も生じていない」と指摘。その上で「女性がこれだけ各界で活躍しているところで、皇室、天皇だけが女性が適当でないというのは通らないと思う」と述べた。
二階氏は番組で、天皇陛下が「生前退位」のご意向を示されたことについて「国民の八十数％の支持があるので、その方向へ早く決着に持っていくことが政治の側の責任だ」と述べ、認める考えを示した。「安倍晋三首相が処理すべきだ」とも語り、政府の責任で対応することを求めた。
女性天皇と生前退位に関する議論について、二階氏は記者団に「一緒にやれればいいが、やれなければ切り離して考えればいい」と述べた。
女性天皇に関しては、平成１７年に当時の小泉純一郎首相の私的諮問機関「皇室典範に関する有識者会議」が、女性・女系天皇を容認する報告書を提出。野田佳彦内閣では２４年に女性皇族が結婚後も皇室に残る「女性宮家」創設を検討したが、いずれも皇室典範改正などには至らなかった。」
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２０１７年１月１６日号 ＡＥＲＡ「神主は食べていけない 小川寛大
『政治できるのは金満神社だけ』神社本庁への嘆き
参拝した神社で目にする改憲賛同への署名集め。
地域の繁栄を祈願し、祭事を担ってきた神社が今、政治運動色を強めている。
それをつかさどるのは、神社本庁。
日本会議とも連携する神社本庁の実態とは──。
『もうすぐ震災から６年ですが、うちの復興はまだまだです』
東北地方のある神社の宮司は疲れ果てた様子でこう話す。
神主の家系に生まれた彼は、現在では３つの神職としての収入は、年間数十万円程度。平日は地元企業の社員であり、『収入面でいえば、神主は趣味みたいなもの』と自嘲気味に語る。
２０１１年の東日本大震災では世話をしている神社がすべて損壊。修理費用で多額の負担が重くのしかかる。
『震災以降の神社運営は、完全に会社員としての給料からの持ち出しです』
彼は決して特殊なケースではない。震災被害という事情を除けば、むしろ全国の神主の平均的な姿であるといえる。
神社が手がける地鎮祭や自動車のお祓い、結婚式といった儀礼の初穂料は、数万円程度が相場。参拝客の投げる賽銭（さいせん）やお守りなどの〝売り上げ〟が見込めるのは、観光地にもなっている一部の大神社に限られる。神社界には神主のことを『くわん主（食わん主）』と呼ぶ隠語まであり、基本的に〝食べていける職業〟ではないのだ。
金満神社のサロン
統計上もそれは明らかだ。文化庁が発行する『宗教年鑑』２０１５年版によると、浄土真宗本願寺派は寺院数１万２０６に対し教師（聖職者）の数１万９，５１０人。曹洞宗は寺院数１万４，５５９に対し教師は１万６，０２９人。１つの寺に僧侶が１人以上はいることになる。
ところが、全国の神社を束ねる神社本庁の数字を見ると、神社数こそ７万８，９６９と膨大だが、教師は２万１，６９８人しかいない。３．６社に１人の割合でしか神主がいない計算だ。複数の神社の宮司を掛け持ちしても、生活していく収入が足りず会社員などを兼業している。
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