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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
バブル崩壊による経費削減目的のリストラは別のリストラが全産業で容赦なく起きる。
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２０１７年６月２４日号 週刊現代「地銀だけじゃない、メガバンクも銀行員『大失職時代』がやってくる
三井住友銀行の『４，０００人配置換え』は『銀行員にもう仕事がない』ことを証明している──超低金利と『手数料目当て投信』の販売禁止で、稼ぐ方法も手段も見失って
超優秀なＡＩに仕事を奪われる
『私はこれから何をすればいいのですかね・・・』
大手信託銀行に勤める職員（４０代後半）は喫煙所でこう呟いた。彼は２０年にわたって都内の支店で勤務してきた内勤のベテラン職員だ。営業マンが顧客からもらってきた契約書などの書類の内容に誤りがないかをチェックしてきた。このチェックを経ないと、上司に書類が渡らず、決済ができない仕組みだった。
その仕事がなくなる。
この信託銀行では、人の手による書類チェックが今年度から段階的に廃止されることになったからだ。同行の課長（５０代）が話す。
『彼らは現場を経験し、どこにどんな誤りが潜んでいるのかを知り尽くした人材です。たとえば、融資や投資の実行日が休日になっていないか。投資商品ならば、顧客の資産や年収に比べて無理な取引になっていないか。ハンコやチェックが漏れていないかなど、その確認は細部に及びます。これまでの銀行業務では、そうした長年の経験の積み重ねによって培われた能力が必要でした。
しかし、今後は書類が電子化され、手書きの書類がなくなってしまうんです。営業マンは各自タブレット端末を支給され、そこに必要事項を打ち込んでいく。コンピューターが入力ミスなどを指摘して、その場で完璧な書類ができあがる。後はそれを上司に転送するだけ。これまで重要視されてきた仕事が、ＩＴ化によってあっさりと必要なくなってしまう。実に残酷な話です』
書類のチェックにあったていた職員は全員の配置換えが決まった。どの部署に異動するかはまだ決まっていない──。冒頭の職員はこうぼやく。
『新しい職場で能力を活かしてほしいと言われても、私はこの仕事を２０年やってきたんです。これから新しい知識や技術を一から覚える気力はありません』
銀行員の仕事が激変している。これまで人の手によって行われてきた仕事が、コンピュータに取って代わられていく。
今後、銀行の業務に導入されていく人工知能、ＡＩは金融業に変革をもたらす。ＡＩは単なるプログラムではない。自ら学び、進化していく。周知のとおり、囲碁では世界チャンピオンをＡＩが負かし、今後、二度と人間は勝てないと言われている。定められたルールと情報を入力すれば、人間の知能とは比べ物にならないスピードで『正解』へとたどり着くのだ。その能力は、金融業という分野でも圧倒的なパフォーマンスを発揮する。
その結果、ダブついた人員は行き場を失い、閑職に追いやられる。彼らを組織内に抱えるだけの体力があるうちはいい。
予兆はすでに表れている。今年４月、三井住友銀行は銀座の新名所『ギンザシックス』内に次世代型の店舗をオープンした。この銀座支店の特徴は『ペーパーレス』で、従来の店舗にあった記帳台などは設置していない。その代わりに特殊な端末によってサインの筆跡や文字を書くスピード読み取って本人確認をするため、印鑑を使わずに口座開設や預金の引き出しなどができる。
三井住友銀行は今後３年間で、全店舗をペーパーレス化し、相談業務を中心とする次世代型の店舗に移行する。事務作業は事務センターに集約し、ＡＩなどを使って作業の効率化を図ることで、約４，０００人を新たな事業部門に移すという。
同行の４０代の中間管理職は不安げだ。
『店舗が減らないとはいっても、これまでどおりの仕事ではなくなるでしょうから、自分のこれまでのスキルでやっていけるのか、漠然とした不安はあります。同期の行員数人と飲んだときも、ＡＩに関する話題が出ました。「客からの照会にロボットが対応するようになったらら、俺は銀行にとって必要のない存在かも」とか、「企業の与信審査をロボットがやるようになったら、俺も要らない」など・・・』
手数料ビジネスの終焉
こうした危惧は間違いなく近い将来に現実のものとなる。これまで銀行は顧客から預金を集め、それを運用することで儲けるビジネスモデルだった。ところが、成熟を迎えた日本経済の中で、有望な投資先など、そうあるものではない。
メガバンクでさえ、大幅な収益減に苦しむ。５月に出揃った１７年３月期決算では、三菱ＵＦＪファイナンシャル・グループとみずほファイナンシャル・グループの実質業務純益はそれぞれ８，４８４億円、４，９４３億円と、２割超の減益となった。三井住友ファイナンシャル・グループは前期比プラスだったものの、１８年３月期は減益になる見込みだ。
これまでは積み上がった預金を国債購入にあて、金利を受け取ることで糊口をしのいできたが、日本銀行によるマイナス金利政策によって利ザヤはどんどん小さくなっていく。そこで金融機関が目を点けたのが、手数料ビジネスだった。
……
もう一つ、このところの銀行の核に据えてきたのが、不動産ローンだ。元富士銀行行員で『銀行員大失職』などの著書があるディー・ディー・マイスター代表の岡内幸策氏が言う。
『地方銀行は、住宅ローンやアパートローンを積極的に売ってきました。ただ、銀行間の金利競争が激しくなり、利益が出なくなった。そこで、アパートローンを組む顧客を建設業者に紹介する見返りに手数料を受け取っていた。建築請負額の３％もの紹介手数料を要求する地銀もあるというのですから、これはやり過ぎです。顧客への融資をネタに建築業者からのキックバックを受け取って稼ぐとは、金融機関として本末転倒も甚だしい。金融庁はこうしたアパートローンを問題視して、是正を促しています』
この数年、銀行が収益源として力を入れてきたカードローンも社会問題化しつつある。
年収の３分の１までしか貸せない消費者金融に取って代わり、規制のかからない銀行は貸出額を増やしていった。
『超低金利で、１０％を超える金利収入はあまりに魅力的です。しかし、厳格な審査もなく、担保も取らないで年収の３分の１以上の金額を貸しこむこともあるのですから、いずれ、かつての消費者金融のような大問題になることは、銀行幹部なら誰でもわかっています』（メガバンク元幹部）
融資でも稼げず、手数料ビジネスも早晩行き詰まる可能性が高い──銀行という業態事態が袋小路に入っている。
ローンの審査もＡＩで
そこで各行が目をつけたのが流行りのＡＩだ。
経営コンサルタントの加谷珪一氏がこう話す。
『銀行はこのままではジリ貧なので、できることはコスト削減しかありません。彼らにとって、ＡＩは新たなビジネスチャンスを生み出す前向きな取り組みではなく、あくまで人件費削減のための取り組みなんです。
たとえば、コールセンターではＡＩの導入が始まりつつあります。ＡＩが顧客の会話内容などを分析し、それに沿った資料や回答を用意してくれる。問い合わせへの対応速度が劇的に上がるので、人員削減につながります。また、融資の審査に使うスコアリング（信用力の数値化）もＡＩで自動化されれば、時間も手間も大幅に削減できる。とくに住宅ローンの審査などは現状でも機械的に判断しているので、ＡＩを活用すればむしろ正確さは増すでしょう』
メガバンクはフンテック（ファイナンスとテクノロジーを合わせた造語）の導入に積極的だ。みずほファイナンシャルグループのデジタルイノベーション担当・山田大介常務はこう語る。
『２０年をメドにフィンテックの活用で収益を拡大し、コスト削減を進めて１，０００億円の付加価値を生み出します。フィンテックによって顧客の利便性を向上し、社会コストを低減することに銀行として取り組み、収益を上げていかなければなりません』
メガバンクはフンテック企業に投資することで果実を手にする戦略だが、失敗すれば、逆にＩＴ企業に銀行が侵食される恐れもある。
『米国ではアップルが決済機能「アップルペイ」で、個人間の送金を実現させることを発表したばかり、このサービスを利用すると、銀行を経由しなくても送金が可能になります。日本でも銀行の存在感が薄くなり、顧客が離れていく可能性がある』（ＳＢＩ証券投資調査部シニアマーケットアナリストの藤本誠之氏）
フィンテックの導入を急ぐ金融機関の中で存在感を増しているＩＴベンチャー企業が、クラウド会計サービスを提供する『ｆｒｅｅｅ』だ。同社は、中小企業向けにインターネット上で経営処理できるサービスを提供する。１５年１２月には三菱東京ＵＦＪ銀行やみずほ銀行との協業を発表。ｆｒｅｃｅの持つ会計データを元にこれまで手の回らなかった中小企業や創業支援など、新たな融資先を開拓している。すでに横浜銀行や鳥取銀行と組んで具体的な融資サービスも始めた。
将来的には経理情報をデータ化して大量の蓄積し、ＡＩが分析することで、その会社の経営状態が明確にわかるようになればかりか、どのくらいの資金需要があり、かつ与信の程度が判断できるようになるという。その判断を元に金融機関が投融資の判断を下すというのが、同社が思い描く一つのビジネスモデルだ。
同社執行役員で社会インフラ企画部長の木村康宏氏がインタビューに応じた。
『私たちの会系サービスが浸透すりことで、たしかに今の銀行がしている仕事がなくなることはあると思います。
ただし、うちのサービスは事務作業を省略し、これまで手の回っていなかった分野をやりきるためのツールだと思ってもらいたいですね。
これまで銀行では中小企業の担当者がいても、各社の決算書を読み込むことに人員を割くことはできませんでした。そもそも銀行に担当者がいない中小企業もある。大企業や高齢者が収益の中心である銀行の今までのやり方だと、中小企業への融資まで細かく見ていると採算割れしてしまうんです。そういった中小企業や創業支援の与信を、私たちのクラウド会計サービスを使って判断しましょうというやる方です』
まず中間管理職が用済みに
数多くの金融機関とタッグを組めば、多くの企業の財務データが集まっていく。融資の判断も同社の基準が元になっていく。であるならば、自分たちが手元資金を貸し付けたほうが大きく稼げるのではないか。今後、銀行の持つ融資という機能を、ｆｒｅｅｅが奪うのではないか──。木村氏に率直に聞いた。
『将来的に当社のおカネで融資するという選択肢もあると思います。
ただ、当面は難しい。現在はどんどん作業が自動化していって、余った人員を他のやるべきことに振り分けていく状況だと思います。当然、ある程度、作業の自動化が進むとついていけない人間がでてくるでしょう。それは仕方ありません。ついていけない人間が増えて解雇せざるを得ない状況になったら、もはやそれは銀行の問題というよりも、社会保障の問題ではないでしょうか』
自分たちの居場所が銀行からなくなってしまうのではないかと怯える銀行員は多い。みずほ銀行の管理職（４０代）は心境をこう語る。
『単純な業務に関しては人間よりもＡＩのほうが正確で速いに決まっている。そうなると近い将来、これまでの銀行員が行ってきた業務は大きく様変わりするでしょう。今は個人の資産運用の相談業務には行員が対応していますが、すぐにロボットが対応するようになるはずです。企業の有価証券報告書を分析するアナリストの仕事も必要なくなるかもしれません。また、資産運用を行うディーラーもいらなくなり、ＡＩが売買するようになるかもしれません。
最近は店舗でも、ＡＴＭコーナーに行列ができるほど混雑することはなくなりました。現金は銀行でなくともコンビニで引き出すことができるし、そもそもスマホなどで決済するケースも増えているからでしょう。
銀行の店舗は街の中心地にありますが、多くの人が現金を使わなくなれば、店舗は要らなくなりますし、何台ものＡＴＭを置いておく必要もなくなる。いずれ支店は半減してしあうのではないか。私自身も近い将来、どんな仕事をしているのか、想像もつきません』
融資の審査や書類の作成に携わってきた人員。その書類にハンコを押すだけの中間管理職。ある意味、これまでの銀行業務の『中心』にいると思われた人材から用済みになる。時代の流れとはいえ、そこに割り切れない思いを抱く銀行員も少なくない。
出向もできなくなる
今後は、人間にしかできないと思われていた投資に携わる仕事もＡＩが取って代わる。米ゴールドマン・サックスは今年に入って、００年に６００人いた株式トレーダーを２人に減らし、ＡＩに置き換えたと明かした。日本の金融機関でも同じことが起こる。
そもそもバブル以降、銀行員は能力が低下していて、失職しても仕方がない人材も多いと、前出の岡内氏は指摘する。
『今の銀行員はお客のニーズに応えるという、銀行本来の努力をしていません。試しに投資信託を勧めてきた行員に、細かい手数料の内訳などを聞くと、途端に凍りついてしまいます。今後、販売の現場ではＡＩを駆使して相手に最適な金融商品を提供すると各行は口を揃えます。それは結構なことですが、最終的に人間が必要なくなる。
バブル崩壊移行、銀行は不良債権処理に追われて前向きな仕事をしていない。だから能力が低下したという意見もあります。しかし、銀行に勤めていた私に言わせれば、不良債権処理ほど勉強になった仕事はありません。税務や法律にも詳しくなったし、修羅場の人間力も身についた。不良債権処理に真剣に取り組んだ者は事業再生を含め、高いスキルを身につけました。しかし、そういった人材を銀行はきちんと処遇しなかったために、能力が高い人ほど外資系金融機関など、条件がいい職場に流出した。しかも、フィンテックの進展で人材のミスマッチが発生し、時代の流れに適応できない人がますます増えます』
これまではそういった人材を融資先や系列企業に天下りのように押し込むことができた。だが、銀行は融資額を減らし、株式の持ち合いも解消しており、これまでのように行内でダブついたベテラン行員に職をあてがうことはもはや不可能だ。
『世の中、人手不足といっても、中高年で求人があるのは、コンビニの店員や警備員、介護などの限られた分野です。しかし、これまで銀行員としてエリート然としてきた人ほど、そうした仕事に就くことを嫌がる。
ある銀行の人事部員が言っていました。ＡＩでお客に最適な投資信託を選ぶのもいいが、行内の余剰人員に対して、「あなたの現在価値はいくらです」と提示するのに活用してほしい。面と向かって人事に言われると腹も立つが、ＡＩに言われれば仕方がないと思って辞めてくれるのではないか、と』（岡内氏）
銀行員『大失職時代』は目前に迫っている」
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明治・大正のエリートと現代のエリートとは違う。
現代のエリートは、生まれながにして裕福層である。
明治・大正のエリートは、本人もしくは父親や祖父は官軍の下級武士・貧しい庶民・賊軍の子弟出身であった。
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銀行にしても企業にしても、利益が出なくなっければ倒産するしかない。
銀行や企業は、倒産しない為に利益を上げる必要がある。
利益を上げる為には、思いつく限り、実行できる限り、ありとあらゆる手段を講じる。
その一つにあるのが、配置転換や解雇である。
銀行や企業は倒産しない為の非情手段として、社員・職員・行員の個人的家庭的事情を完全無視して大リストラを断行して生きの頃を図る。
マルクス主義・共産主義は、銀行や企業の生き残りより人民の権利・利益・賃金を優先して銀行や企業を攻撃し、人民が手にする金を少しでも多く取る最終手段として経営を破綻させ倒産に追い込む。
ちまちまとつまらない仕事をして雀の涙程の少額な賃金を毎月貰うより、一時に高額な退職金を手にした方が得であると。
銀行や企業とって業務の合理化、経費の削減、労働問題の解決などの諸問題対策として、人間を雇用するより自己学習ＡＩと高性能ロボットを採用した方が得である。
目の前に、そうした時代が訪れようとしている。
団塊世代・団塊ジュニア世代・バブル世代その亜流として惰眠を貪る若者世代は、その対象者である。
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共産主義が人間に対して行いえる事は、進歩・発展に貢献できる優秀な人材を育成して適材適所に配置する事ではなく、後退・衰退だけをもたらす愚民を量産して社会に放り出す事である。
それは歴史が証明している。
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マルクス主義特に共産主義は、人口爆発に伴う年功序列・終身雇用・正社員制度が盤石で生活が保障された時代は有効であるが、人口激減の全てが不安定で保障・保証が消えた時代では無力を通り越して有害なだけである。
日本の社会システムは食糧・資源・エネルギーを輸入しないと生活できない以上、総合商社のような大企業を優遇せざるを得ない。
中小企業の収益で、全人口の食糧と全産業の資源・エネルギーを賄う量を海外で購入できるのなら、大企業は必要はない。
或いは、物々交換の原始的共産主義社会を目指すのなら、それでも構わないが。
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人口激減時代では、年功序列・終身雇用・正社員制度といった安定モデルは通用しない。
が、人口激減時代を生き残るに最低条件である、ＩＴや自己学習ＡＩと高性能ロボットにおいて、人口爆発時代を生きてきた団塊世代・団塊ジュニア世代・バブル世代によって周回遅れとなり、欧米はおろか中国・台湾・韓国にさえ遅れを取っている。
その顕著な証拠が、三洋、シャープ、東芝などかっては世界に名を轟かせたメイド・イン・ジャパンのブランド企業の凋落である。
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団塊世代・団塊ジュニア世代・バブル世代とは、イノベーションに無縁の存在として、世界をアッと言わせる新分野での新発見を行いベンチャー起業をしなかった、前時代的旧世代の日本人である。
団塊世代・団塊ジュニア世代・バブル世代が存在する限り、日本の時代はもう二度と訪れない。
諦めるしかない。
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マンガ・アニメなどで、到底あり得ない突飛な発想ができる１０代・２０代・３０代の世代が日本の指導的立場に立つようになれば、日本は新しく生まれ変わる事ができる。
が、そうした柔軟な発想ができる新時代新世代は、旧態依然にしがみつく前時代旧世代によって貧困を押しつけられ潰されている。
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育てる人材とは、時代遅れの知識による人材ではなく、新時代の知識による人材である。
重視すべき事は基礎であり、重点を置くべき所は形・型、常識、決まり事、ルールである。
教えるべきは、理系論理思考と文系現実思考のバランスが取れた教育である。
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団塊世代・団塊ジュニア世代・バブル世代は、理系論理思考と文系現実思考ともに破綻しているか、一方だけ突出したバランスなきオタクになり実生活に適応できなくなってしまった。
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再び日本が輝く時代が訪れるとすれば、人口激減が収束し、日本民族日本人の人口が回復する１００年以上先の話である。
人口回復の日本国民日本人とは、日本民族日本人であって、日本国籍取得者日本人ではない。
ただし、日本天皇を敬愛し日本国に忠誠を誓い命を懸けて守る事を宣誓した帰化人は、日本民族日本人の一員である。
日本天皇を軽蔑し日本国に愛着を持たない日本国籍だけを持つ愛着の欠片もない渡来人は、日本民族日本人の一員ではない。
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